フリーランスエンジニアは経験が浅くてもなれる？1〜2年の判断基準

現場で働くフリーランスの姿を見て、独立を考え始めた人もいるのではないでしょうか。

一方で、募集要項に「実務経験3年以上」と書かれているのを見ると、経験1〜2年では対象外なのかと不安になるかもしれません。

この記事は、そんな開発実務1〜2年の会社員エンジニアに向けて書いています。

先に結論を書くと、1〜2年でも独立はできますが、年数だけで「大丈夫」とも「まだ早い」とも決められません。

そして、今すぐ辞めるか3年待つかの二択で考える必要もありません。

この記事では、年数の代わりに見る基準と、退職を決める前に案件を確かめる方法、待つなら何をいつまでにやるかを順に整理します。

なお、この記事は2026年11月時点の法令・制度をもとにしています。

実務経験1〜2年でフリーランスエンジニアになれるのか

まずは、経験が浅い状態での独立がどこで難しくなるのかを整理します。

「なれるか、なれないか」よりも、どこで苦労するのかを知っておくほうが判断の役に立ちます。

なれるが、選べる案件の幅は狭くなる

フリーランスになるのに資格や審査は必要ないので、独立すること自体は経験年数に関係なくできます。

問題になるのは、独立したあとに仕事を受けられるかどうかです。

実務経験が3年前後あると案件の選択肢が広がる、とよく言われますが、これは目安であって条件ではありません。

使ってきた技術や案件での役割、リモートの可否、週5日で働けるかどうかによっても、選択肢は大きく変わります。

募集要項の経験年数が最初の壁になることがある

業務委託の募集要項には、「実務経験3年以上」のように経験年数を条件として示す案件もあります。

そうした案件では、経験が浅いと、スキルを見てもらう前の段階で候補から外れることがあります。

ただ、年数は募集側の目安でもあるので、技術や担当工程が合えば話を聞いてもらえることもあります。

案件探しが長引いても慌てないよう、期間に余裕を持った資金計画にしておきましょう。

教育を前提にしない案件もある

会社員でも、育成や任せ方は勤務先やチームによって異なります。

業務委託には、教育を前提にしない案件もあります。

そのため、最初から任せられる範囲と、相談やレビューを受けられる体制を面談で確認しましょう。

エンジニアの業務委託には、準委任として扱われるものがあります。

準委任では、受託者は「善良な管理者の注意」をもって業務を処理する必要があります（民法644条・656条）。

具体的な業務範囲や責任は、契約内容で確認しましょう。

契約の種類の違いは、フリーランスと業務委託は何が違う？で整理しています。

年数の代わりに見る、独立を判断する5つの基準

ここからは、自分が独立に近い状態かどうかを確かめる基準を5つ紹介します。

何個満たせば合格というものではなく、自分に足りないものを見つけるために使ってください。

基準	独立に近い	まだ早い
工程	設計やテストまで担当したことがある	指示された実装だけを担当している
自走	詰まっても自分で調べて、早めに相談できる	細かく確認しないと進められない
実績	何を作り、どう貢献したかを説明できる	担当業務を具体的に説明できない
継続	次の案件の探し方が見えている	1件目が決まった先を考えていない
資金	案件が決まらない期間の生活費がある	案件が決まらないとすぐ生活に困る

担当できる工程がどこまであるか

1つ目は、開発のどの工程を担当してきたかです。

同じ実装でも、渡された仕様どおりに書いているのか、あいまいな点を確認して細かい仕様まで決めているのかで、任せられる範囲は変わります。

次の3つを振り返ってみてください。

• 仕様があいまいなとき、自分で確認して細部を決めたことがあるか
• テストの観点を自分で考えたことがあるか、決められた項目を実行しただけか
• リリースや障害対応に関わり、動かしたあとの問題を見たことがあるか

まずは、自分が担当した工程と、その前後で何が起きているかを説明できるようにしましょう。

実際に任せてもらえる工程は、応募先の要件ごとに確認が必要です。

必要な技術の目安は、フリーランスエンジニアに必要なスキル｜技術力だけでは足りない理由で詳しく解説しています。

自走して進め、必要なときに相談できるか

2つ目は、依頼の内容を整理して進め、必要なときに相談できるかどうかです。

たとえば、「この画面に検索機能を追加してほしい」とだけ言われた場面を想像してみてください。

確認すべきことを挙げて、作業を分けて、いつごろ終わるかを答えられるでしょうか。

途中で詰まったときに、調べたことと分からないことを分けて相談できるでしょうか。

何でも一人で解決する必要はありません。

遅れや不明点を早めに伝えることも、自走の大切な一部です。

実績を自分の言葉で説明できるか

3つ目は、やってきた仕事を説明できるかどうかです。

「ECサイトの開発を担当しました」だけでは、何を任せられる人なのかが相手に伝わりません。

「注文一覧の表示が遅かったので、原因を調べてSQLを見直しました」のように、課題と自分の行動まで話せると、仕事の進め方まで伝わります。

どの機能を、どの技術で、どう工夫して作ったのかを、数分で話せるようにしておきましょう。

顧客名や社外秘の数字を出さなくても、課題と工夫は説明できます。

勤務先の情報を話すときは、守秘義務の範囲を超えないよう気をつけてください。

次の案件を探す準備ができているか

4つ目は、1件目の先まで考えられているかどうかです。

経験が浅いときほど、1件目が決まることだけをゴールにしてしまいがちです。

でも本当に困るのは、その案件が終わったあとに次が決まらない状態です。

案件を探す経路を2つ以上持っているか、契約の更新時期をいつ確認するか、次の面談で今の案件の何を話せるかを考えてみてください。

案件を続けるための動き方は、フリーランスの案件獲得方法！単発案件から抜け出す継続案件の取り方で解説しています。

案件が決まらない期間を支えられる資金があるか

5つ目は、生活費の余裕です。

1件目が決まるまでの期間は読みにくいので、貯蓄が少ないと条件の悪い案件でも断れなくなります。

たとえば、案件探しに3か月かかり、翌月から働き始めて、報酬がその翌月払いなら、最初の入金まで4か月以上かかります。

必要な貯蓄に一律の正解はありませんが、生活費の半年分、できれば1年分を一つの目安にしてください。

そのうえで、案件探しに使う期間、毎月の最低生活費、必要経費、税金や社会保険料の支払時期を足して、自分の金額を出しましょう。

退職を決める前に、応募できる案件があるか確かめる

5つの基準は自分の状態を見るものなので、それだけでは案件が取れるかどうかまでは分かりません。

そこで、会社を辞める前に、今の経歴で応募できる案件があるのかを確かめましょう。

担当した仕事を書き出して募集要項と照らす

まず、担当した仕事を現場やプロジェクトごとに書き出します。

きれいな書類にする必要はなく、次の項目が分かれば十分です。

• どんなシステムの、どの機能を担当したか
• 使った言語、フレームワーク、クラウドなどの技術
• 関わった工程と、チームの人数や自分の役割
• 起きた問題と、自分がしたこと

次に、自分が受けたい技術の業務委託の募集要項を10件ほど集めます。

見るのは、必須条件、歓迎条件、担当する役割、稼働日数、リモートの可否、契約の形です。

必須条件は1つずつ、「実務で使った」「少し触った」「使っていない」の3つに分けてみましょう。

「少し触った」は実務で使ったと言い切らず、どこまでできるのかを説明できるようにしておきます。

10件を見比べると、何度も出てくるのに持っていない技術や経験が見えてきます。

それが次に取りに行くものです。

逆に、必須条件のほとんどを実務で満たせる案件があれば、応募先の候補になります。

エージェントに今の経歴で案件があるか聞く

募集要項だけで分からないときは、フリーランスエンジニア向けのエージェントに相談する方法もあります。

相談の前に、書き出した経歴を渡せるようにしておくと、具体的な話を聞きやすくなります。

聞きたいのは、次のようなことです。

• 今の経歴で紹介できる案件はあるか
• 紹介が難しいなら、足りないのはどの技術や経験か
• 「実務経験3年以上」と書かれた案件に応募できる余地はあるか
• 稼働日数やリモートの条件を変えると、候補はどう変わるか
• 提示される単価は、手数料を引いたあとに受け取る金額か

最初に「退職時期は未定で、今は判断材料を集めている」と伝えておくと、話が進みすぎるのを防げます。

エージェントごとに扱う案件や見立ては異なるので、紹介できる案件の条件、足りない経験、提示単価の内訳まで具体的に確認しましょう。

1社の見立てに頼らず、2〜3社に聞いて共通して言われることを見ると、判断しやすくなります。

「今は紹介が難しい」と言われても、それで独立の道が閉じるわけではありません。

足りないものが分かれば、次に取りに行く経験が決まります。

案件探しと退職の決断は分けて考える

案件について調べ始めることと、会社を辞めると決めることは別の話です。

情報を集めただけなら、やはり今の会社で続けると決めても何も失いません。

ただし、応募や面談に進むと、いつから働けるのかを聞かれることがあります。

退職の時期を決めていない段階で応募や面談に進むなら、そのことを最初に伝えましょう。

募集要項の確認や相談だけで、案件の状況をつかむ方法もあります。

調べるときは、勤務先のパソコンやメールアドレスを使わず、勤務時間外に進めましょう。

案件の条件や必要な経験が見えてから、退職するかどうかを考えれば十分です。

会社員の年収と売上を同じに考えない

案件の単価を見るときは、会社員の年収とそのまま比べないようにしましょう。

会社員の健康保険料と厚生年金保険料は、一部を会社が負担しています。

退職後は、国民健康保険、任意継続、家族の扶養などから健康保険を選び、年金も自分に当てはまる区分を確認する必要があります。

売上からは、必要経費や税金、保険料を払い、案件が空く期間の生活費もまかなう必要があります。

月の単価を12倍して年収と比べるのではなく、次の順番で独立前の概算を出してみてください。

• 実際に働ける月数を決める（案件が空く月も入れる）
• 月の単価に働ける月数をかけて、年間の売上を出す
• 売上から必要経費を引く
• 所得控除や自治体の保険料も踏まえて、税金と社会保険料を別に見積もる
• 残った金額と、今の手取りや生活費を比べる

計算すると、単価が高く見えた案件でも、思ったほど生活が楽にならないと分かることがあります。

お金の負担については、フリーランスのデメリット7つとメリット｜独立前に知る現実と対策で整理しています。

退職後の健康保険の選び方は、会社員を辞めてフリーランスになる手続き｜退職前後のチェックリストで確認できます。

確かめた結果で決める、次の一手

基準と案件を確かめたら、結果に合わせて動き方を決めましょう。

どの場合でも、今すぐ辞めるか3年待つかの二択にする必要はありません。

基準が揃い案件も見えるなら準備を進める

足りない基準が少なく、応募先を具体的に挙げられるなら、1〜2年でも独立を具体的に考えてよい段階です。

ここでいう応募先とは、必須条件を実務で満たしていて、単価や稼働の条件でも生活が成り立つ案件のことです。

退職前に、生活費の計算、手続き、応募を始める時期を予定に入れましょう。

全体の流れは、会社員からフリーランスになるためには？失敗を減らす6つのステップで順に整理しています。

案件が見えないなら市場の確認を続ける

基準はある程度満たしているのに応募できる案件が見えないなら、退職を決めるのはまだ先です。

まず、単価や稼働日数、リモートなどの条件を、譲れないものと調整できるものに分けましょう。

そのうえで複数の募集元に確認して、候補が増えるのかを確かめます。

条件を調整するときは、その条件で生活を維持できるか、チームや契約の条件を受け入れられるかを先に考えてください。

経験を補い、期限を決めて再判断する

足りない基準が多いなら、まずは会社員の立場で足りない経験を補い、期限を決めて再判断する選択肢があります。

ただ、何となく待つと先延ばしになるので、足りない経験を1つに絞り、「半年後に設計を担当できているか確かめる」のように再確認する日をカレンダーに入れておきましょう。

再確認の日には、書き出した経歴を更新して、同じ条件の募集要項をもう一度読み直します。

前回は満たせなかった必須条件が満たせるようになっていれば、前に進めている証拠です。

それでも埋まらないときは、独立にこだわらず、現職で続けるか転職するかも考えてみてください。

3年経つまで待てば安心なのか

3年経てば自動的に安心というわけではありません。

同じ作業を3年続けるより、幅広い工程を2年で経験したほうが、案件を取りやすいこともあります。

年数を待つのではなく、足りないものが埋まってきたかどうかで判断しましょう。

足りない経験を埋める方法

足りないものが分かったら、会社員のうちに埋めていきましょう。

方法はいくつかあるので、自分の勤務先や生活に合うものを選んでください。

勤務先の形より、何を経験したかを振り返る

SES、自社開発、受託開発のどれでも、身につく経験は配属やプロジェクト、本人の役割で大きく変わります。

そこで、勤務先の形ではなく、次の観点で自分の経験を振り返ってみてください。

観点	振り返ること
適応	複数の技術や現場に対応した経験はあるか
改善	リリース後の改善や運用に関わった経験はあるか
調整	納期、要件確認、設計、他職種との調整をどこまで経験したか
説明	担当した機能と自分の貢献を説明できるか

今の職場で担当する工程を一つ広げる

最初に試したいのは、今の職場で担当範囲を広げることです。

「設計をやりたいです」と伝えるだけでなく、「次の改修の詳細設計を一部書くので、レビューをお願いできますか」のように、小さな単位で頼むのも一つの方法です。

障害の調査やテスト観点の洗い出しを引き受けるところから始めてもよいでしょう。

SESで自分だけでは担当を変えにくいときは、営業担当に次の現場で経験したい工程を具体的に伝えておきましょう。

担当が広がったら、その都度、書き出した経歴に足していきます。

副業はできる人の選択肢として考える

副業で業務委託を経験すると、契約や請求、報告の感覚をつかめます。

ただし、独立の前に必ず通る道ではありません。

就業規則で禁止や許可制になっていたり、時間が取れなかったり、受けられる案件が見つからなかったりすることもあるからです。

試すときは、就業規則に加えて、競業や秘密保持のルールも確認してください。

確定申告を含む進め方は、副業からフリーランスへ｜移行のタイミングと判断基準・失敗しない準備で解説しています。

転職で足りない経験を取りに行く

今の職場で担当を広げられないなら、転職も選択肢に入ります。

選ぶときは、会社の知名度より、足りない経験を積める環境かどうかを見ましょう。

面接では、入社後に担当する工程や、設計を任されるまでの流れを具体的に聞いておくと、入ってからのずれを減らせます。

独立が少し先になっても、取れる案件が増えれば、遠回りとは限りません。

転職を考えることは、独立をあきらめることではありません。

経験が浅いうちの案件の選び方

独立すると決めたら、最初の案件選びが大切になります。

経験が浅いうちは、単価の高さだけで選ばず、次につながるかどうかも合わせて見ていきましょう。

得意な領域を絞って応募する

経験が短いと、幅広くできると言っても説得力が出にくくなります。

それよりも、実務で使ってきた言語やフレームワークに絞って応募するほうが、経験の短さを補いやすくなります。

他のエンジニアがいる現場を選ぶ

最初の案件では、一人で全部を担当する現場より、他のエンジニアと一緒に開発する現場のほうが安心です。

コードレビューの有無やチームの人数、自分の役割は、面談のときに確認しておきましょう。

教えてもらうためではなく、自分の仕事が確認される環境を選ぶという考え方です。

単価だけでなく次に話せる経験で選ぶ

経験が浅いうちは、単価の差より、その案件で何を経験できるかが後から効いてきます。

次の面談で話せる経験が増えれば、選べる案件も広がっていくからです。

ただし、生活が成り立たないほど安い仕事まで受ける必要はありません。

単価の決め方は、フリーランスが安売りしない単価の決め方と交渉のコツで確認できます。

経歴を盛らず、できることを正確に伝える

経験年数が足りないからといって、スキルシートの内容を実際より多く見せるのはやめましょう。

参画してすぐに実力とのずれが分かれば、信頼を失い、契約の継続も難しくなります。

週5日の1案件だけで独立してよいのか

エンジニアの場合、週5日の案件に1社で参画する働き方は珍しくなく、それ自体が悪いわけではありません。

ただ、その契約が終わると収入が止まるので、更新の時期を把握して、終わる前から次の案件を探せるようにしておきましょう。

フリーランス新法の対象となる発注者は、6か月以上の業務委託（更新で6か月以上になる場合を含む）を途中で解除したり更新しなかったりするとき、例外を除いて30日前までに予告する必要があります。

自分の契約が対象になるかは、契約内容と発注者の条件を確認しましょう。

詳しくは、フリーランス新法とは｜7つの義務・禁止行為・罰則をわかりやすく解説で解説しています。

独立する前に決めておく戻り方

経験が浅いまま独立するときは、戻り方も先に考えておくと落ち着いて判断できます。

これは弱気になることではなく、失敗しても立て直せるようにしておくことです。

やめどきの基準を先に決めておく

おすすめは、独立する前に「貯蓄が、就職活動に必要な期間の生活費まで減ったら就職活動を始める」のように、自分なりの基準を決めておくことです。

焦っているときは判断が鈍りやすく、条件の悪い案件を受け続けてしまいがちです。

基準を決めておけば、そのときの気分に左右されずに動けます。

業務委託の経験は会社員に戻るときも話せる

フリーランスの期間があるからといって、会社員に戻れなくなるわけではありません。

担当した案件や自分で進めた仕事の経験は、転職活動でも職務経歴として説明できます。

雇用保険の特例は独立の直後に確認する

離職後に事業を始めた人には、雇用保険の受給期間の特例という制度があります。

事業を行っている期間などを、最大3年間、基本手当の受給期間に算入しないという仕組みです。

受給期間は原則として離職の翌日から1年間です。

この特例は、独立中に基本手当を受け取るための制度ではありません。

事業をやめたあとに求職の申込みをして、すぐ就職できる状態になったとき、ほかの要件も満たせば基本手当を受けられる可能性を残す制度です。

困ったときに後から申請できるものでもないので、期限に注意してください。

申請の期限は事業を始めた日などの翌日から2か月以内で、事業の実施期間が30日以上であることなどの要件もあり、再就職手当や就業手当を受けた事業は対象になりません。

基本手当は、原則として離職の日以前2年間に雇用保険の被保険者期間が通算12か月以上あることも要件になるので、勤続が短い人は特に確認してください（ハローワークの基本手当の案内）。

退職後の手続き全体は、会社員を辞めてフリーランスになる手続き｜退職前後のチェックリストにまとめています。

まとめ

実務経験1〜2年でもフリーランスエンジニアにはなれますが、年数だけで決めると判断を誤りやすくなります。

まず工程、自走、実績、継続、資金の5つで、今の自分を確かめてみてください。

そのうえで、退職を決める前に、応募できる案件があるかを確かめましょう。

足りないものが多いときは、埋めるものと再判断する時期を決めれば、待つ時間も無駄になりません。

まずは今の仕事で担当したことを書き出して、募集要項を10件読むところから始めてみてください。